プロフィール
プロフィール
名前： 荒井 英治郎
（ARAI EIJIRO）
所属
| 所属 | 国立大学法人信州大学 教職支援センター 准教授 （教育学博士） （学術研究院 総合人間科学系（地域連携部門長）） |
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| 研究室住所 | 〒390-8621 長野県松本市旭3-1-1 国立大学法人信州大学 教職支援センター |
| 研究室TEL＆FAX | 0263-37-3052 |
| メールアドレス | earai★shinshu-u.ac.jp（★を@に変更してください） |
| 信州大学 教職支援センター 准教授（博士） 東京大学大学院教育学研究科を経て、2016年から現職。同センターの地域連携部門長も務め、学校や教育委員会が直面する課題解決や地域連携・協働・共創の促進のサポートを行っている。
・「学校組織の健康診断」として、「活き活き×やりがい職場調査」の開発に携わり、働きがい」と「働きやすさ」の両立を目指して、組織を「見える化」し、対話の文化を醸成していく働き方改革の伴走支援を行っている（https://www.sentankyo.jp/articles/449398ff-28d4-4ed6-a228-3646e5f66e1c）。 ・「信州型フリースクール認証制度」の制度設計など、多様な学びの場の創造を通じて、公教育制度のあり方を問い直す調査研究を行っている。 【主な社会貢献活動】信州学び円卓会議・座長、長野県働き方改革検討委員会・座長、信州型フリースクール認証制度検討会議・座長、長野県不登校児童生徒等の学びの継続支援に関する懇談会・座長、文部科学省教育研究開発企画評価会議協力者、文部科学省「特定分野に特異な才能のある児童生徒への支援の推進事業」企画評価会議委員、経済産業省「未来の教室」実証事業・助言者、松本市教育顧問、評議員。一般社団法人ペタゴージャパン理事、一般社団法人ライフ&ワーク理事、学校法人軽井沢風越学園学校評議員など。
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| 研究者情報 | リサーチマップ（Researchmap） 信州大学学術情報オンラインシステム（SOAR） |
研究分野
専門分野：教育学（教育行政学、教育法学、教育経営学）、オーラル・ヒストリー
- 教育行政学：教育政策過程・内容の分析
- 教育法学：教育立法の分析
- 教育経営学：教職員研修、学校組織マネジメント、危機管理、地域連携
学歴等
平成18年3月 東京大学大学院教育学研究科総合教育科学専攻修士課程修了 修士（教育学）
平成21年3月 東京大学大学院教育学研究科学校教育高度化専攻博士課程 単位取得満期退学
職歴等
平成18年4月 独立行政法人日本学術振興会 特別研究員（DCl）（～平成21年3月）
平成18年10月 東京大学教育学部 ティーチング・アシスタント（～平成19年3月）
平成20年1月 国立教育政策研究所 研究補助者（～平成21年3月）
平成20年4月 専修大学経営学部 兼任講師（～平成23年3月）
平成20年4月 千葉商科大学商経学部 兼任講師（～平成21年3月）
平成21年4月 信州大学全学教育機構教職教育部 専任講師（～平成24年9月）
平成21年4月 信州大学教員免許更新支援センター センター員（現在に至る）
平成21年4月 星槎大学共生科学部 兼任講師（〜令和3年3月）
平成21年8月 国立教育政策研究所 研究協力者（～平成22年3月）
平成22年6月 三鷹教育・子育て研究所 研究員（～平成23年3月）
平成23年4月 長野大学社会福祉学部 兼任講師（現在に至る）
平成24年4月 信州上田医療センター附属看護学校 兼任講師（〜令和3年3月）
平成24年10月 信州大学全学教育機構教職教育部 准教授（～平成26年3月）
平成25年4月 諏訪赤十字看護専門学校 兼任講師（〜令和6年3月）
平成26年4月 信州大学学術研究院総合人間科学系 准教授（現在に至る）
平成28年4月 信州大学教職支援センター 准教授（現在に至る）
平成28年4月 信州大学教職支援センター 地域連携部門長（現在に至る）
平成30年4月 上越教育大学大学院 教育実践高度化専攻 兼任講師（〜平成31年3月）
令和2年4月 長野県立大学健康発達学部 兼任講師（現在に至る）
令和3年4月 松本大学総合経営学部・人間健康学部 兼任講師（〜令和4年3月）
令和4年4月 東京学芸大学 International Student Education Program (ISEP） 兼任講師（〜令和７年3月）
所属学会
平成18年1月 日本教育行政学会（現在に至る）
平成18年5月 日本教育政策学会（現在に至る）
平成18年10月 日本教育学会（現在に至る）
平成18年10月 日本教育制度学会（現在に至る）
平成19年10月 日本高等教育学会（現在に至る）
平成20年6月 日本学校教育学会（現在に至る）
平成23年6月 日本公共政策学会（現在に至る）